「文部科学省後援こころ検定」2018年度分自己評価を公表

現在、検定試験は、細かなものを含めると全国に数千程度の種類があるとも言われ、知識や技能の習得度を測る物差しとして、社会の様々な場面で活用されています。

検定試験の質の向上を図り、受検者や利用者に対する信頼性を高めることは、学習成果を適切に生かすことのできる、生涯学習社会の実現を図る上からも重要なことです。

そこで日本学術会議協力学術研究団体メンタルケア学術学会は、4月1日付にて文部科学省後援こころ検定の2018年度として、文部科学省が定める自己評価を行いました。

そのことにより、文部科学省後援こころ検定の質の向上と信頼性の確保が図られ、文部科学省後援こころ検定試験による学習成果の評価の社会的通用性が向上するとともに、検定事業が一層活性化することでしょう。

文部科学省より評価の必要性について

自己評価とは、『各検定事業者が、自ら行う事業（検定試験）について点検・評価することにより、PDCAサイクル^＊に基づき、組織的・継続的な事業改善に資するとともに、評価結果の公表を通じて、受検者や利用者（学校・企業等）に対する事業の透明性を確保する。』とされています。
_{^＊「目標(Plan)－実行(Do)－評価(Check)－改善(Action)」}

このように、自己評価の目的は、検定試験の優劣をつけることではなく、飽くまで、自らによる組織的・継続的な事業改善のための方策であることを十分認識した上で、取り組むことが重要です。
また、自己評価や情報公開を通じて、その質の維持向上を図り、信頼性を確保することは、広く人々の学習意欲の向上や学習成果の社会での活用促進、また、消費者保護の観点からも意義を有するなど、社会全体の利益にも資するものと考えられます。

受検者や利用者（学校・企業等）からの信頼度や社会的な認知度が高まることで、結果的に、検定事業全体がより発展していくものと考えられ、検定事業者にとっても、自己評価の取組を進める意義は大きいものと考えられます。

なお、教育分野においても、国際的な競争の波が押し寄せており、その対応として、検定業界が検定試験の更なる質の向上を図っていくことが必要な状況となりつつあることにも考慮が必要です。