心理検査って医療保険の対象になるの？

今の季節、暖かくなってきたと思ったら、寒の戻りで気温が低くなったりと、気温の変化についていけず、体調を崩していませんか？
そんな季節の変わり目に引きやすいのが風邪ですよね。
みなさん、風邪をひいて、病院に行った時のことを思い出してください。
病院に行くと、いろいろな検査をしますよね？

血液検査、尿検査、胸のレントゲン、後はインフルエンザが流行っている時期になると、インフルエンザの検査なども検査内容に入ってきます。
このような検査は、医療保険の対象となっており、1割～3割負担となります。

医療費はどのように決まるのかというと、診察、検査、投薬など、病院で行う一連の流れにはそれぞれ点数が決められており、その点数によって医療費が決まってきます。
検査が増えれば増えるほど、医療費が高くなるということですね。
そして、保険が適用されて、医療費の1割～3割をお支払する形になっています。

それでは、心理検査になるとどうなるのでしょう？
心理検査の中にも、医療保険の対象となるものがあります。
心理検査の中で、操作が容易なもの、操作が複雑なもの、操作と処理が極めて複雑なもの、の3つに区分されており、それぞれ、80点、280点、450点と決められています。

検査の結果処理が複雑になればなるほど、点数が高くなるということです。
精神医科学緒論で学習する心理検査はどうなっているのかいくつか紹介したいと思います。

発達及び知能検査（津守式乳幼児精神発達検査=80点、ビネー式知能検査・WPPSI=280点、WISC=450点）
人格検査（YG性格検査・MPI=80点、MMPI・SCT・バウムテスト=280点、ロールシャッハテスト・TAT=450点）
認知機能検査その他の心理検査（CMI健康調査票・SDS・CES-D=80点、内田クレペリン精神作業検査・BVRT・BGT=280点、K-ABCⅡ=450点）

ただ、注意して頂きたいのは、病院などの医療機関でのみ心理検査の実施や医療機関で医師あるいは医師からの指示を受けた心理カウンセラーが行う心理検査に限り保険適用されるということです。